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基準価額 基準価額
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MTG

銘柄コード 7806 

業種 その他製品

MTGは「ReFa」「SIXPAD」などの健康美容機器ブランドを手掛けるファブレスメーカーです。

当社は2018年7月に上場したばかりの会社ですが、株式公開時の想定時価総額が2,000億円程度と規模が比較的大きかったことや、「SIXPAD」などのブランド認知が進んでいたこともあり、注目度の高い新規公開銘柄でした。

私も上場前の個別ミーティングで創業者の松下剛社長にお会する機会を頂きましたが、先方のプレゼンの最初の段階から「久しぶりに熱い会社が上場してきたな」というワクワク感を抱きました。(ちなみにMTGという社名は松下社 長のイニシャルに由来しているそうです)

というのも、とても主観的な印象なのですが、松下社長の立ち振る舞いや言葉の発し方、目線のギラギラ感などからは、強い運命力というか、株式公開は会社を大きく成長させる過程のほんの通過点でしかないという気概にあふれているように感じられました。

事業の概要ですが、当社は自社を「ビューティー・テック企業」と定義しています。その特徴は広義の美容(美容、健康、フード、スポーツなど)において、最先端のテクノロジーを活用した製品やサービスを開発し、ブランドとして多チャンネルに展開していくことにあります。

製品開発においては、その分野でトップの研究者とともに新製品を開発し、科学的なアプローチで効果を実感できる製品づくりに注力しています。マーケティングにおいては、ブランド価値を築くために一流の著名人と広告契約を結び、費用対効果の高い広告戦略を展開しています。

当ファンドが会社の競争力を分析する上で重視している「目に見えない3つの資産(組織資産、人的資産、顧客資産)」という観点では、それぞれに特徴のある取り組みが成されていると評価しています。

例えば、当社の組織は大小のPC(Profit Center)という単位で組み立てられており、PC長になるためには、社内のプレゼン大会で自ら新規事業の提案をして認められなければならないという決まりがあります。

こうした取り組みの背景には、従業員の成長には経営者の観点から仕事に取り組み、成功と失敗を経験することが不可欠であるという松下社長の考えがあります。PC長には独立した事業体としての成果が求められるため、事業計画からチームビルディング、採算管理などを能動的に学ばなければならず、結果的に成長のスピードを早めることになるというものです。

会社の組織形態には様々なものがありますが、当ファンドはこのように従業員の一人一人が仕事にオーナーシップを持つ事を重視する会社を選好する傾向があります。特にIT系やサービス系の会社のように、競争力や付加価値の源泉が人材の創造性に大きく依存している業界ほど、その傾向があります。

従業員の成長を望まない経営者はいないでしょうし、どの会社も重視していると述べています。しかし私見ですが、実のところは従業員の成長に対する真剣度は会社によって大きく異なります。当ファンドではそれらを「人的資産」と定義し、評価項目として独立させ、限られた情報のなかからそれを推測する取り組みを行っています。

当社においては、組織資産(企業理念、創業の思いなど)が会社の中心にあることや、それに基づく人的資産の成長の仕組み、競争力のある製品づくりなどの道筋が見えたために、新規公開の段階から投資を行いました。松下社長の経営の視点が当ファンドの求めるものに近いために、早い段階から多くのヒントが得られたのだと思います。

しかし、私自身も松下社長にまだ数回しかお会いしていませんし、これで調査が完了しているわけではありません。今後の取材では、最終的にはそれらの取り組みが顧客資産(顧客の満足度の向上、企業理念への共感など)の拡大にまでつながっているかどうかについても、より理解を深めていく必要があります。

IPO(株式の新規公開)は新規銘柄の発掘につながることがありますが、難点は一度のミーティングで得られる情報が限られていることです。当ファンドは「目に見えない資産」という独特な視点から会社を分析するため、比較的早く多くのピースが埋まることがあります。当社のケースは、そうした意思決定に至るまでの早さをあらわす事例の一つといえるかもしれません。

◆MTGの製品例

ReFa

※写真はMTGより許諾を得たうえで掲載しています。

営業利益の推移

出所:ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間 2016年度(2016年9月期)~2018年度(2018年9月期)(年次)

※上記は、2018年12月末時点の組入銘柄の一つをご紹介するものです。特定の銘柄を推奨するものではなく、また今後の当該銘柄の組入れを保証するものではありません。

基準日:2018年12月末

ご投資にあたっての留意点

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