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基準価額 基準価額

2021年6月の
運用報告

げんせん投信の毎月の運用状況をお伝えします。 国内株式の動きやファンドの状況、今後の見通しや運用方針をわかりやすくご説明するとともに、 組入銘柄の注目ポイントなどもご紹介しています。

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国内株式の動き

TOPIXの推移

当月の日経平均株価は小幅下落、東証株価指数(TOPIX)は上昇しました。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展、米長期金利の低下傾向や米株高を好感し、上昇して始まりましたが、中旬には、米連邦公開市場委員会(FOMC)メンバーによる金融緩和縮小の前倒しを示唆する発言などから警戒感が高まり、日経平均株価は下げ幅が一時1,000円を超える日もありました。しかしその後は米国のインフラ投資計画の暫定合意などを背景に急反発し、結局、日経平均株価の月末終値は28,791.53円(前月末比-68.55円)となりました。

TOPIXの月末終値は1,943.57ポイント(前月末比+20.59ポイント)、JPX日経インデックス400の月末終値は17,508.84ポイント(前月末比+123.76ポイント)となりました。

業種別では、海運業、鉱業、ゴム製品、医薬品、輸送用機器などが上昇しましたが、鉄鋼、証券、商品先物取引業、非鉄金属、保険業、銀行業などが下落しました。

主な株式指標の騰落率は、日経平均株価が-0.2%、TOPIXが+1.1%、JPX日経インデックス400が+0.7%となりました。その他指数については、東証2部指数が+2.9%、日経ジャスダック平均が+2.7%、東証マザーズが+5.0%となりました。

ファンドの状況

当月末の基準価額は15,018円となり、前月末比+310円となりました。また、月間の基準価額騰落率は+2.11%となり、TOPIX(配当込み)(参考指数)騰落率(+1.19%)を上回りました。

組入銘柄では、SREホールディングス(不動産業)、フリー(情報・通信業)、MTG(その他製品)などが堅調に推移する一方で、住友金属鉱山(非鉄金属)、三井住友トラスト・ホールディングス(銀行業)、T&Dホールディングス(保険業)などが軟調に推移しました。

今後の見通しと運用方針

当月の国内株式市場は小幅に上昇しました。小型成長株が久方ぶりに堅調に推移し、一方でこの半年ほど相場をけん引してきた素材株や金融株が下落するなど、これまでとは逆のスタイルの物色がみられました。

当ファンドもこのような相場展開を受けて、保有する一部の素材や金融の大型株が下落したものの、新興市場銘柄が大きく上昇したため、全体としては市場全体を小幅にアウトパフォームしました。

今後の国内株式市場は上値が重く、方向感のない物色が続く展開を予想しています。米連邦準備制度理事会(FRB)高官の一部では早くて2022年末ごろから金融引き締めを開始する必要性が述べられていますが、それは想定以上に好調な経済成長を見越してのものであり、市場はこれを過度にリスク視することはないものと考えています。一方で、日本企業はアフターコロナの正常な経済においても、国際的な競争力を高められておらず、相対的に出遅れる展開が続くとみています。こうした環境のなかでも、当ファンドは企業の内的な競争力を探る独自のリサーチによって、日本株における数少ない成長企業を発掘し、安定的に基準価額を上昇させていくことを目指しています。コロナ禍によって事業環境が激変するなかで、環境の変化に素早く対応できる企業と、そうでない企業の差が大きく見受けられました。その差は今後の決算数値によって徐々に明らかとなっていくとみており、当ファンドが保有する銘柄群は、好調な業績によって企業価値を高めていくことができると考えています。

引き続き、株式市場の動向を取り巻く環境の変化はさまざまですが、当ファンドでは市場の方向性よりも個社ごとの収益性や、競争力の源泉である「GENSENスコア」の評価に重点をおいて銘柄を組み入れています。「GENSENスコア」は組織資産、人的資産、顧客資産という「見えない3つの資産」と「経営トップ」の評価で構成されたものであり、当社のリサーチチームとともにこれらの定性情報を点数化しています。

財務諸表や企業の成長ストーリーを正しく理解し、分析することはもちろん重要ですが、当ファンドではこの「GENSENスコア」を意思決定のプロセスに組み入れることで、将来予想の確信度を高めています。当ファンドの運用戦略を忠実に実行し続けることが、中長期的に日本株において良好なパフォーマンスを実現するための必須の条件であると考えています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

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