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基準価額 基準価額

2021年8月の
運用報告

げんせん投信の毎月の運用状況をお伝えします。 国内株式の動きやファンドの状況、今後の見通しや運用方針をわかりやすくご説明するとともに、 組入銘柄の注目ポイントなどもご紹介しています。

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国内株式の動き

TOPIXの推移

当月の国内株式市場は上昇しました。

月初から月央にかけては主要企業の好決算や米議会上院での超党派インフラ投資法案の可決などを受けて上昇しましたが、その後は、新型コロナウイルスの変異型(デルタ型)の感染拡大や米連邦準備制度理事会(FRB)による早期のテーパリング(量的金融緩和の段階的縮小)観測などから反落しました。月末にかけては米早期利上げ観測が後退し、米株高となったことなどから上昇に転じ、結局、日経平均株価の月末終値は28,089.54円(前月末比+805.95円)となりました。

東証株価指数(TOPIX)の月末終値は1,960.70ポイント(前月末比+59.62ポイント)、JPX日経インデックス400の月末終値は17,656.56ポイント(前月末比+598.18ポイント)となりました。

業種別では、海運業、鉄鋼、精密機器、サービス業、医薬品などが上昇しましたが、石油・石炭製品、パルプ・紙、非鉄金属、輸送用機器、その他製品などが下落しました。

主な株式指標の騰落率は、日経平均株価が+3.0%、TOPIXが+3.1%、JPX日経インデックス400が+3.5%となりました。その他指数については、東証2部指数が-0.2%、日経ジャスダック平均が+0.8%、東証マザーズが+4.6%となりました。

ファンドの状況

当月末の基準価額は15,135円となり、前月末比+573円となりました。また、月間の基準価額騰落率は+3.93%となり、TOPIX(配当込み)(参考指数)騰落率(+3.17%)を上回りました。

組入銘柄では、アンビスホールディングス、リクルートホールディングス(いずれもサービス業)、ダイキン工業(機械)などが堅調に推移する一方で、田岡化学工業(化学)、武蔵精密工業(輸送用機器)、スプリックス(サービス業)などが軟調に推移しました。

今後の見通しと運用方針

当月の国内株式市場は上昇しました。スタイル別には成長株が、サイズ別には大型株がやや優勢となりました。一方で、相場の変動性は大きく、月中には小型株を中心に大きく投資家のリスク回避の動きとなるなど、地合いは不安定な展開となりました。

9月の国内株式市場は上昇するとみています。国内企業の第1四半期決算ではおおむね堅調な業績が確認されました。新型コロナウイルスの感染者数は高止まりし、経済活動の正常化は当初の見通しよりも後ろ倒しとなっていますが、現状の環境下においても上場企業の多くは成長を続けられることが明らかとなり、過度な悲観論は後退していると考えています。一方で、欧米企業と比較すると国内企業の業務効率化の進展は遅れており、引き続き欧米株と比べて日本株の株価は出遅れると考えています。

9月の運用方針としては、ポートフォリオの大きな変更は行わない予定です。相場全体は方向感のない展開が続くと考えていますが、保有銘柄の第1四半期決算は想定通り良好な実績が確認されており、ポートフォリオは投資戦略に合致した状態が保たれていると判断しています。

当ファンドは企業の内的な競争力を探る独自のリサーチによって、日本株における数少ない成長企業を発掘し、安定的に基準価額を上昇させていくことを目指しています。コロナ禍によって事業環境が激変するなかで、環境の変化に素早く対応できる企業と、そうでない企業の差がより大きくなってきています。その差は今後の決算数値によって徐々に明らかとなっていくとみており、当ファンドが保有する銘柄群は、好調な業績によって企業価値を高めていくことができると考えています。

引き続き、株式市場の動向を取り巻く環境の変化はさまざまですが、当ファンドでは市場の方向性よりも個社ごとの収益性や、競争力の源泉である「GENSENスコア」の評価に重点をおいて銘柄を組み入れています。「GENSENスコア」は組織資産、人的資産、顧客資産という「見えない3つの資産」と「経営トップ」の評価で構成されたものであり、当社のリサーチチームとともにこれらの定性情報を点数化しています。

財務諸表や企業の成長ストーリーを正しく理解し、分析することはもちろん重要ですが、当ファンドではこの「GENSENスコア」を意思決定のプロセスに組み入れることで、将来予想の確信度を高めています。当ファンドの運用戦略を忠実に実行し続けることが、中長期的に日本株において良好なパフォーマンスを実現するための必須の条件であると考えています。

ご投資にあたっての留意点

当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントが作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

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